日本では普及率80％といわれる携帯電話だが、インドネシアではまだまだぜいたく品。首都のジャカルタ特別州だけを見ても、公衆電話や簡易通信所（ワルテル）を利用する市民を多く見かける。

　しかし、この公衆電話が「常に壊れている」と不評だ。

　地元英字紙『ジャカルタ・ポスト』がジャカルタ市民の声を集めた記事によると、「公衆電話を使おうにも、全体の90％が壊れている」、「やっと探した電話ボックスが、5つ並んでいるのに全部使えなかった」、「使える電話には行列ができ、いつ順番が回ってくるか分からない」、とさんざんな評価。公衆電話を管理する国営電話会社テルコム・トミック・アルマワンに対しては、「壊れた電話を直す気はあるのか」との批判がでている。

　同社スポークスマンは、市民の苦情を受け入れながらも、「原因は電話線不通や電話機自体の故障が全体の32％、それ以外は故意に壊される」と反論する。

　電話機自体の故障も、乱暴に扱われて壊れるものも含まれており、会社の責任を否定する。特に受話器などはデリケートな機械だという。また、電話線の不通は全体の3％に過ぎないと自負する。

　市民が壊す理由はもちろん電話料金を盗むためだ。電話機によっては、50万〜100万ルピア相当の硬貨がたまっているという。

　破壊行為が目にあまるときは、電話ボックスを比較的治安の良い地区に移動させる。しかし、街中以外では使用量を期待できず、ジレンマに陥る場合もあるようだ。

　同スポークスマンは、「故障原因が何であれ、同社社員が電話料金を回収する際、使用可否を調べ、壊れている場合はすぐに直している。少なくとも、月1回は確認していることになる」と主張している。しかし、「うちの近所の公衆電話は数ヶ月壊れたままだ」という声もあがっており、電話会社の主張と隔たりは大きい。とにかく、使えない電話が多いのは確かなようだ。

　以上、ジャカルタの公衆電話事情でした。