世界の住宅・都市開発
Japanese English
更新日 2008/3/18
更新情報
2008年
3月 フランスの記事の整理
2006年
9月 ブラジルの住宅政策（その２）
8月 ブラジルの住宅政策（その１）
7月 フィリピンにおける再定住事業とコミュニティ債権抵当事業の事例から（その２）
6月 フィリピンにおける再定住事業とコミュニティ債権抵当事業の事例から
2004年
8月30日 アメリカ、HOPEⅥの後の希望：事業の回顧
5月24日 石垣島、竹富島、西表島の住宅等の現況を紹介します
住宅・都市情報を紹介する仲間
上記研究会の報告内容の事例（2006年9月1日の記録）
北米
アメリカ
- 台頭するエッジレスシティ（PDFファイル）
山田ちづ子、『月刊住宅着工統計』2004年8月号
- HOPEⅥの後の希望：事業の回顧
「Journal of Housing and Community Development」、2004年5・6月号- 2003年の住宅政策の課題と残したもの
「Journal of Housing and Community Development」、2004年1・2月号- スマート・グロース（ゆっくりとした都市成長）
「Journal of Housing and Community Development」、2003年11・12月号- アメリカのブラウンフィールド再生法とアフォーダブル住宅事業（PDFファイル）
海老塚 良吉、『月刊住宅着工統計』2003年6月号
- アメリカの住宅市場の現況(pdfファイル102kb）
海老塚 良吉、『月刊住宅着工統計』2002年5月号
- Norfolk（バージニア州）は新市場税額控除（NMTC）を獲得する
「Journal of Housing and Community Development」、2003年9・10月号
- カナダの住宅政策の歴史
シルビア・ノバック氏（トロント大学都市コミュニティ研究センター研究員）の2004年2月28日,和洋女子大学での公演より
地域コミュニティからの都市再生
「axis」、2004年1/2月号
原 茂氏（都市基盤整備公団）の執筆された論文です。（ｐｄｆファイル）
月刊住宅着工統計 2002・2月号
イギリス（イングランド）のローコスト持ち家制度
月刊住宅着工統計 2001.6月号
イギリスのストック対策と住宅適正基準
月刊住宅着工統計 2000・8月号
イギリス労働党政府による住宅政策緑書
「Quality and Choice: A Decent Home for All ? The Housing Green Paper 」 (4 April 2000、 http://www.housing.detr.gov.uk/)
月刊住宅着工統計 1996・6月号
イギリスの住宅政策の動向
「イギリスの住宅政策」
（ショート著、1988年、海老塚、原共訳）
グループ３Ｆ 選ばれる自覚 Habitat et Societe 2007年6月より 西田 敬
「HABITAT ET SOCIETE」 2003年5月号より 木下真寿美
「HABITAT ET SOCIETE」 2003年10月号より 木下真寿美
海外住宅シリーズ（「月刊 住宅着工統計） データを希望する方はご連絡ください。
1995 11 フランスの社会住宅 檜谷美恵子 1996 7 フランスのニュータウン開発 浅見泰司 1996 10 社会住宅をめぐるパートナーシップの動向－フランスの場合－ 檜谷美恵子 1997 3 シラク大統領の住宅政策とフランスの1997年度住宅予算 浅野いづみ 1997 4 フランスの公的住宅HLMの住宅改善 大家亮子 1999 4 フランスの都市開発－権限・制度・事業主体－ 檜谷美恵子 2001 12 フランスの都市再生法 寺尾仁 2003 2 フランスの住宅会計 "Comptes du Logement 2001"にみる住宅対策費の動向 大家亮子
住宅政策動向（「月刊 住宅着工統計） データを希望する方はご連絡ください。
2000 10 フランスにおける「連帯と都市再生」法案をめぐる論議 檜谷美恵子 2001 3 フランスの社会住宅供給組織HLMの動向-HLM組織連名全国連合（UNFOHLM)の2000年総会より- 檜谷美恵子 2001 7 フランスの住宅政策-社会賃貸住宅の建設を促進する試み 檜谷美恵子 2001 11 フランスの家族政策と住宅政策 檜谷美恵子 2002 4 暮らしの安定を導く雇用・自立支援ツール-フランスの参入最低所得RMI:Revenu Minimum d'Insertion- 大家亮子 2002 7 フランスの2002年度住宅予算 檜谷美恵子
青木 弘、「月刊 住宅着工統計」建設物価調査会 2004年103月号
青木 弘、「月刊 住宅着工統計」建設物価調査会 2004年3月号
- ヘルシンキ市の環境共生都市の取り組み(PDFファイル428KB）ヴィッキー・ニュータウン（ヘルシンキ市）のエコ・コミュニティ・デザイン 小場瀬令二、筑波大学社会工学系教授
- スェーデン住環境政策の変遷（PDFファイル939KB) 首藤亮一、まちづくり研究所、研究員
- 国民賃貸住宅建設等に関する特別措置法（PDFファイル）
2003年に公営住宅を建設するための法律が制定（周藤利一氏）
１．アフガニスタン住宅の現況
- アフガニスタン首都カブールの住宅復興の現状と課題（2004年7月）（ｐｄｆファイル150kb）
- アフガニスタン国カブール市の住宅事情
現地の写真- アフガニスタン国カブール市の住宅事情と住宅政策(PDF240KB)
2003年11月21日に都市計画アジア研究会で発表- アフガニスタン都市復興計画 アフガニスタン都市住宅開発省、2002年11月28日
- アフガニスタン：アフガニスタン首都復興のための専門家討論、カブールにて（一部要約、マーク・ベーカー） “日本の戦後復興から学びたい”－アフガニスタン、住宅都市復興大臣、Youssef Pashtun氏によるコメント
破壊された家屋で商売をする人々
［写真：海老塚良吉、アフガニスタン、カブールにて、2003年]１．日本の戦後住宅復興 ２．沖縄の離島
- 戦後の住宅復興（PDFファイル3824KB） 佐々波秀彦、地域研究所代表、１９５１年*欲しい方はメールでお問い合わせください（ryou.ebizuka@nifty.com）。
石垣島、竹富島、西表島の住宅等の現況を紹介します。
（都市住宅学会関東支部視察旅行 2004年2月より）
- マレーシアにおけるショップハウス街区の保存問題（PDFファイル95KB） 宇高雄志、広島大学助手＋マレーシア科学大研究員 [日本建築学会第三世界歴史都市・住宅特別研究会委員会報告書（2003年9月）に収録]
- タイ・アユタヤにおけるコミュニティネットワーク活動 佐々木 康彦
- 低所得者向け分譲住宅プロジェクト－タイ住宅公団、民間業者の参加を求めるBangkok Post, 14 March, 2003
- 低所得者住宅 タイ首相、5年以内でスラムの解消を計る－月1,000バーツで購入できる貧困者のための住宅（要約） Bangkok Post, 12 January 2003
- 低所得者向けのNHAの事業－より良い居住水準を目指した政策（要約） Bangkok Post, 27 October 2002
- フィリピンにおける再定住事業とコミュニティ債権抵当事業の事例から 小田川 華子、「月刊住宅着工統計」200６年６月号
- フィリピンにおける再定住事業とコミュニティ債権抵当事業の事例から（その２） 小田川 華子、「月刊住宅着工統計」200６年７月号
- モンゴル国首都ウランバートル市の都市問題と住宅地区の生活環境（430KB）富原崇之、元青年海外協力隊員、JICA登録専門家、「月刊住宅着工統計」2003年５月号
- アジアにおける住宅の保存を中心とした歴史的建造物の再生 海老塚良吉、 [日本建築学会第三世界歴史都市・住宅特別研究会委員会報告書（2003年9月）に収録]
ブラジルの住宅政策（その１） 谷口恵理
月刊住宅着工統計 2006年.8月号
ブラジルの住宅政策（その２）
月刊住宅着工統計 2006年.9月号
- ペルー住宅政策概要（PDFファイル 437KB）
- チリの新住宅政策 (PDFファイル34KB）
- チリの住宅・建築・都市計画（PDFファイル１２２８KB） 松岡建一郎（元チリ青年海外協力隊員）
- ラテンアメリカの都市化と住民組織、幡谷則子著、書評（PDFファイル 17KB）
- 住宅マイクロファイナンスイニシアティブ、統合と地域概要：アジアとラテンアメリカ、サブサハラ・アフリカ事例研究(PDFファイル２９８KB、１０２ページ） ハーバード大学デザイン大学院、都市開発学センター、2000年5月
- 第3世界の都市と住宅、ドワイヤー著、金坂訳、地人書房、1984年
- スラム民衆生活誌、アンソレーナ・伊従著、明石書店、1983年
- 世界のくらし・日本のくらし、居住生活研究会編、第1法規、1987年
- アジアの開発と民衆、隅谷、マタイス編、YMCA出版、1983年
- アジアはなぜ貧しいか、鶴見良行、朝日新聞社、1982年
- アジアの街、わたしの住まい、穂坂光彦著、明石書店、1994年
