サンデー毎日1999/11/21
東海大地震説を初めて説いた地震学者が東海村・臨界事故に関連して書いた「警 鐘論文」がボツになった。各紙の事情はあるだろう。だが、不採用を告げるはが きには学者を憤慨させる意味深な添え害きがあった──。この論文の趣旨を重要 だと考え、本誌であえて掲載したい。
ルポライター 石黒二郎
これは、関東大震災や阪神大震災のような大規模地震による災害に原発事故まで が加わるという、空前絶後の破滅的的災害を意味する言葉である。
まずは左ページの論文の、特に後半部分を読んでいただきたい。ただただ驚愕す るしかないこの論文の筆者は、23年前にあの「東海大地震説」を打ち立てた石橋 克彦・神戸大学教授である。ところでこの論文、そもそもは『朝日新間』の名物 コーナー『論壇』欄に掲載してもらおうと、石橋教授が投稿したものだった。
「臨界事故が起きた今こそ、できるだけ多くの人に『原発震災』の破滅的な恐ろ しさを知ってもらい、国民的議論のきっかけにしてほしいと考えたわけです」 （石橋教授）
ところがあえなくポツにされた。そればかりか、〃ボツのお知らせ〃のわきに手 書きで次のように添え書きされた一枚のはがきが教授の自宅に届く。「警鐘を鳴 らし続ける意味はわかります。しかし、『どうすべきか考える責任』はすべての 人にあるにしても専門家にはその先の『どうしたらよいのか』を具体的に提言し てほしいと思います」
つまり、専門家として「どうしたらよいのか」を提言していなくて無責任であ り、掲載に値しない──というわけだ。石橋教授はこう反論する。
「この問題は、専門家の提言に頼っていればよいなどというチャチな問題ではな い。事態を知らされた上で『どうしたらよいのか』を考える主人公は、あくまで も一般国民。現時点での専門家の責任とは、『まず、正しく知らせる』ことなの だ。その責任を圧倒的大多数の専門家は全く果たしていない。高度の科学技術が 一般国民の日常生活を支配し、普通の人から政策決定権が奪われている今日、専 門家とマスメディアは国民の側に立って判断材料を豊富に、わかりやすく伝えて いかなければならないのに、この『論壇』担当者はそのことに対する理解も自覚 も覚悟も、全く欠落している」
具体的な提言として「危ないから、直ちに原発を止めよ」と論文内に書かれてい たら、掲載したのだろうか？そこで朝日に聞いてみたところ、「『論壇』には毎 週平均して数十通にのぼる投稿が寄せられ、掲載できるのは週５本程度と限られ ているため、投稿者全員のご要望にこたえることはできない」（広報室） とのこと。
では、なぜあのような添え書きをしたのか。「添え書きの部分は、担当者の感 想。掲載できなかった理由は、あくまでも先に回答したとおり」（同広報室）。 朝日としては、とにかく担当者一個人の問題として処理したいようである。なら ば、詫びを入れるなりしていち早く、石橋教授の憤慨を解くべきだろう。
最後に、氏名不詳の「担当者」氏へ。あなたがエラそうに書いた「感想」の見解 に、貴社の広報室は頑としてくみしなかったぜ。悔しかったら、石橋先生と直接 対決するがよい（別に、筆者とでも構わないが……）。
石橋克彦
九月末に茨城県東海村の民間核燃料加工施設で起きた臨界事故の真の散訓は、原 子力の本質的な恐さを見据えて、あらゆる面での安全性を総点検し、それを踏ま えて原子力政策を根底から考え直すことだろう。しかし現実は、ずさんな施設の 安全性確保や小規模事故の防災体制といった議論にとどまっている。小論では、 見過こされている「原発震災」の現実的可能性を直視すべきことを訴えたい。そ れは、原子力発電所（原発）が地震で大事故を起こし、通常の震災と放射能災害 とが複合・増幅しあう破局的災害である。
政府・電力会社は、原発は「耐震設計審査指針」で耐震性が保証されているから 大地震でも絶対に大丈夫だという。しかし、その根底にある地震（地下の岩石破 壊現象）と地震動（地震による揺れ）の想定が地震学的に間違っており、従って それに基づいた耐震性は不十分である。
そもそも、日本列島の地震の起こり方の理解が進んだ今となっては、列島を縁取 る一六の商業用原発（原子炉五一基）のほとんどが、大地震に直撃されやすい場 所に立地している。日本海東縁〜山陰の地震帯の柏崎刈羽・若狭湾岸・島根、 「スラブ内地震」という型の大地震が足下で起こる女川・福島・東海・伊万、東 海巨大地震の予想震源域の真っただ中の浜岡などである。原子炉設置許可の際、 過去の大地震や既知の活断層しか考慮していないが、日本海側などでは大地震の 繰り返し年数が非常に長いから、過去の地震が知られていない場所のほうが危険 である。
また、活断層が無くてもマグニチュード（Ｍ）７級の直下地震が起こりうること は現代地震科学の常議であるのに、原発は活断層の無いところに建設するという 理由でＭ６・５までしか考慮していない。しかも実ほ、多くの原発の近くに活断 層がある。最近、島根原発の直近に長さ８キロの活断層が確認されたが、中国電 力と通産省は、それに対応する地震はＭ６・３にすぎないとして安全宣言を出し た。しかし、長さ八キロの活断層の地下でＭ７・２の１９４３年鳥取地震が起 こって大災害を生じたような実例も多く、この安全宣言は完全に間違っている。
要するに、日本中のどの原発も想定外の大地震に襲われる可能性がある。その場 合には、多くの機器・配管系が同時に損傷する恐れが強く、多重の安全装置がす べて故障する状況も考えられる。しかしそのような事態は想定されていないか ら、最悪のケースでは、核暴走や炉心溶融という「過酷事故」、さらには水蒸気 爆発や水素爆発が起こって、炉心の莫大な放射性物質が原発の外に放出されるだ ろう。一般論として原発で過酷事故が起こりうることは電力会社も原子力安全委 員会も認めている。一方、米国原子力貴制委員会の報告では、地震による過酷事 故の発生確率が、原発内の故障等に起因する場合よりずっと大きいという。
例えばＭ８級の東海地震が起これば、阪神大量災を一ケタ上回る広域大震災が生 じ、新幹線の脱線転覆などもありうる。そこに浜岡原発の大事故が重なれば、震 災地の救援・復旧が強い放射能のために不可能になるとともに、原発の事故処理 や近隣住民の放射能からの避難も地震被害のために困難をきわめ、彼災地は放棄 されて真大な命が見殺しにされるだろう。また、周辺の膨大な人々が避難しなけ ればならない。浜岡の過酷事故では、条件によっては、十数キロ圏内の九〇％以 上の人が急性死し、茨城県や兵庫県までの風下側が長期居住不能になるという予 測もある。
このように原発震災は、おびただしい数の急性および晩発性の死者と障害者と遺 伝的影響を生じ、国土の何割かを喪失させ、社会を崩壊させて、地震の揺れを感 じなかった遠方の地や未来世代までを容赦なく覆い尽くす。そして、放射能汚染 が地球全体に及ぷ。この事態に対して、臨時国会に提案されるという原子力防災 法案は、本紙（注−朝日新聞）の報道で概略を知る限り何の役にも立たない。 地震活動期に入りつつある日本列島で５１基もの大型原子炉を日々動かしている 私たちは、ロシアンルーレットをしているに等しい。この地震列島・原発列島に 暮らすすべての人々が、この現実を正しく知って、どうすべきか考える責任があ る。
（神戸大学教授・地震学＝投稿）
参考情報： 東海地震と原発震災
原子力発電がなくても暮らせる社会をつくる国民会議
http://members.at.infoseek.co.jp/genpatsu_shinsai/