いい加減にしろ韓国vol.3【在日韓国人】


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いい加減にしろ韓国(著作:豊田有恒)1994年、祥伝社

第三章「韓国人の目に映る日本人の姿」
サブタイトル「なぜ彼らは、侮日、蔑日に狂奔するのか?」

今回はこの第三章の後半部分を見ていきたい。第三章後半では、在日韓国人(以下、在日)の問題が取り上げられている。
現状における在日の姿は、非常に微妙である。
微妙と言っても、それは日本社会に起因する問題ではなく、在日自身の問題に帰結する。

日本では滞在外国人犯罪の中でも、この在日の犯罪数・犯罪率は突出している。
http://www.npa.go.jp/toukei/keiji4/mokuji.htm (警察庁統計「平成12年の犯罪」)
などに基づくと、在日と日本人の犯罪率(検挙者数/人口)比 は
刑法犯は日本人の2.8倍
凶悪犯(殺人・強盗・放火・強姦)は日本人の3.6倍
粗暴犯(含、暴行・傷害・脅迫・恐喝)は日本人の4.4倍
窃盗犯は日本人の2.1倍
となっている。
全ての在日が犯罪者ではないだろうが、日本人と比べてのこの犯罪率は、日本人にとって在日が危険集団であることを如実に示しているのだ。

日本における、在日は個々はともかく、集団としての存在ははっきり言えばやっかいものである。
頼んでいるわけでもないのに日本に住みつき、いつまでたっても祖国へ帰らず、挙げ句の果てには日本での日本人と同等の権利を寄こせと言ってくる。
彼らに欠如しているのは、「自分たちは外国人である」という認識である。
日本の法に基づけば、彼らは「特別に在留することを許可された者」であり、朝鮮半島が統一されればその資格を失うのである。

さて、上で取り上げたように、なぜ在日は祖国へ帰らないのであろうか?
これは多くの日本人にとって疑問である。
日本で差別され、迫害されていると主張する在日も或いは韓国メディアも存在するが、であるなら、さっさと祖国へ帰りそのような悪辣な日本から離れるのが当たり前ではないか?
ここで注意しなければならないのは、確かに日本でも在日差別があることは否定しないが、その殆どは彼らの集団としての犯罪性が原因であるということである。
そして、その日本以上に在日を差別するのが、何と彼らの祖国である韓国なのだ。
その部分の指摘を本章から抜粋しよう。

「ここで、ウチのワイフのエピソードを、披露すると分かりやすい。ワイフも、簡単な買い物が出来るくらいには韓国語が分かる。ロスへ行ったとき、大韓航空を利用した。スチュアーデス(現在は、フライトアテンダントと呼び変えられている)に韓国語で話しかけたところ、途端に態度が変わった。これまで愛想がよかったのだが、一変して邪険な扱いになったという。これは、在日韓国人に間違えられたせいなのだ。・・・(略)・・・韓国人はこの手合いを警戒している。在日韓国人も、憎むべきチョッパリ、ウェノム、に加担して、奴らの尻馬に乗って、金儲けをした民族の裏切り者のように、見えてしまうのである。」

中には、韓国へ戻る在日もいることはいる。だがその大半が短期間で日本へと戻ってくる現状があることを韓国人は知らなければならない。
在日で韓国へ渡ったものの、韓国での酷い差別といじめに耐えられなくなって「これなら日本の方が遙かにましだ」と、日本に戻ってくるのである。
日本にとっては投げた爆弾が戻ってくるようなもので冗談ではないが、彼ら在日にとっては切実な問題なのである。
その部分の著者の指摘を見てみよう。

「在日韓国人は、本国の韓国人に対しては、どうしても日本の悪口を言いたがる。これは、かれらの責任と言うより、本国の韓国人の責任である。本国の韓国人は、反日、侮日に決まっているから、在日韓国人が日本で迫害されているかのように言わないと、承知してもらえないのである。ただでさえ、本国へもどれば、日本にいるときより差別される。イジメに遭っているようなものだ。韓国語が出来ないと言っては、それでも韓国人か、といったような非難を浴びせられる。在日韓国人は国籍はともかく、日本語のネイティブ・スピーカーなのだから、特別に習った人以外は、韓国語が出来なくて当然なのである。」

在日の日本における問題の中に、参政権問題・公務員登用問題がある。
本来なら祖国韓国での参政権を得るべきであり、また、その韓国でさえ認めていない永住外国人への参政権などいう問題は論外にしても、現在日本では、幾つかの自治体で地方公務員としての在日の登用が行われている。
これは非常に問題ではないだろうか?
幾つかの北欧諸国の例を元に、日本国籍を持たない外国人(在日)を地方公務員へ登用するのは、先進国家として当たり前のように日本では取りざたされることが少なくない。

だが、根本的な問題を彼らは忘れているのだ。地方公務員とは言え、住民を管理する側に敵対しかねない外国人が登用される事の危険性である。
端的に言えば、今現在の状況から朝鮮半島で有事が起こる可能性は極めて高い。
その際、つまり朝鮮半島の国家と日本が戦争状態になった場合、彼ら在日は誰の「公益」のために働くのかということである。
日本人であれば、当然日本のために働くだろう。では在日は?
ここが問題なのだ。「日本」だと答える在日もいるが、はっきり言えば、信用できないのである。
当たり前だ、そこまで日本のために働く気があるなら、とっとと帰化すればよいのだ。そして日本人として堂々と選挙権を得て、また、公務員にでも何にでもなればよい。
しかし、彼らは自らの選択として「外国人」としての道を選び、日本に住む韓国人という立場で臨んでいる。
在日の日本での帰化申請は、親族に犯罪者がいる場合など他の国でも同じ規制条項に引っかからない限り、極めて簡単に日本への帰化が出来る。

韓国は朝鮮半島唯一の合法的政府であると建国の際からのスタンスを取っている。
であるなら、韓国系・北朝鮮系をとわず全ての在日を一日も早く、祖国へ呼び戻すべきである。
日本にいてくれなどと、誰も頼んでいないのだ。
韓国人と在日問題を討議したとき、「祖国への義務、納税や兵役などを果たさない在日はゴミだ」と言っている韓国人がいた。
韓国人が「同じ」韓国人を忌み嫌うのは勝手であるが、それを押しつけられている日本がどれほど迷惑しているかかんがえるべきである。
彼ら在日を韓国へ呼び戻し、韓国語を教え、兵役に付かせ、そして国民としての義務を履行させる。
そうすれば、韓国人達の「元」在日への偏見や差別も無くなっていくだろう。

在日問題は、韓国人の問題あると同時に、日本にとっても極めてやっかいな問題である。
その解決は、韓国民の意識改革と、韓国政府の朝鮮半島唯一の合法政府として矜持に掛かっている。

次回は、第四章「歪みを増大する対日報道」サブタイトル「なぜ、真の日本の姿を伝えないのか?」を見ていきたい。
この章もかなり内容が濃いため、前後半に分けて見ていくことにしよう。
前半は「従軍慰安婦」問題に、後半は「朝鮮併合」問題に焦点を当てて紹介したい。