The Sound Of Musicと言えば、往年の大女優ジュリー・アンドリュースの「ドレミの歌」「エーデルワイス」など数々の名曲が今でも耳に残る、ミュージカル映画の傑作である。
私自身、この映画は何回となく見てきており、また、日本ではトラップファミリーをモデルにしたアニメが製作されるなど、非常に親しまれた映画である。
物語は、第二次大戦前後のドイツによるオーストリア併合を舞台に、トラップ大佐とマリア・ライナーの恋愛を中心に、トラップ一家のスイスへの亡命までを綴った作品である。
さて、ここにある「併合」と言って思い出すのは、言うまでもなく「朝鮮併合」である。

今回は、併合そのものについて見てみることにしよう。
朝鮮は、１９０５年の保護条約を契機に、１９１０年の併合条約によって日本に併合され、「日本の一部」となった。
これについて、今になって韓国の一部であれは無効だと訴える愚か者がいるが、それは併合の正当性を全く考慮していない、或いは勉強していない韓国人であることは間違いない。
１９６５年の日韓基本条約では、「韓国保護条約などの日韓間の条約は、日本帝国主義政権により武力の脅威の下で大韓帝国に課せられたものであることを承認」と書かれているとおり、武力の脅威が存在したとは言え、それが大韓帝国へ課せられた正当な条約であったことを韓国も認めているのである。
実際には、武力の脅威などではなく、朝鮮国内からも併合の要望は数多くあったことは、これまでの投稿を参照されたい。

さて、１９１０年の併合条約についてだが、これには韓国人の条約無効論を見ながら、反論していこう。
この併合条約の無効を訴える愚かな韓国人の主張は「当時の大韓帝国皇帝高宗の御璽がない」ことを理由に、併合条約無効論を訴えている。
まずは併合条約の全文を見てもらいたい。

第一条　韓国皇帝陛下は韓国全部に関する一切の統治権を完全且永久に日本国皇帝陛下に譲与す。
第二条　日本国皇帝陛下は前条に掲げたる譲与を受諾し且全然韓国を日本帝国に併合することを承諾す。
第三条　日本国皇帝陛下は韓国皇帝陛下、太皇帝陛下、皇太子殿下並其の后妃（こうひ）及後裔（こうえい）をして各其の地位に応じ相当なる尊称、威厳及名誉を享有せしめ且之を保持するに十分なる歳費を供給すべきことを約す。
第四条　日本国皇帝陛下は前条以外の韓国皇族及其の後裔に対し、各相当の名誉及待遇を享有せしめ且之を維持するに必要なる資金を供与することを約す。
第五条　日本国皇帝陛下は勲功ある韓人にして特に表彰を為すを適当なりと認めたる者に対し栄爵を授け且恩金を与ふべし。
第六条　日本国政府は前記併合の結果として全然韓国の施政を担任し、同地に施行する法規を遵守する韓人の身体及財産に対し十分なる保護を与へ且其の福利の増進を図るべし。
第七条　日本国政府は誠意忠実に新制度を尊重する韓人にして相当の資格ある者を事情の許す限り韓国に於ける帝国官吏に登用すべし。
第八条　本条約は日本国皇帝陛下及韓国皇帝陛下の裁可を経たるものにして、公布の日より之を施行す。右証拠として両全権委員は本条約に記名調印するものなり。

明治四十三年八月二十二日　統監　子爵寺内正毅
隆熙四年八月二十二日　　　内閣総理大臣　李完用

意味が変わる恐れがあるため、敢えて現代語訳をしないで、原文をそのまま載せている。
さて、この併合条約に関して、高宗の批准が無かったとして韓国人達は無効論を展開しているのだが、２００１年の米国で開かれた学術会議での併合問題討議では、英国の学者などから当時の国際法から言っても、必ずしも併合条約に国王のサインや批准は必要ではないとの意見が出されている。
また、同会議で、日本の原田教授は併合条約に先立ち日本が外交権を掌握し韓国を保護国にした日韓保護条約について、皇帝(国王)の日記など韓国側資料の「日省録」や「承政院日記」などを分析し、高宗皇帝は条約に賛成し批判的だった大臣たちの意見を却下していた事実を紹介し注目されている。
国際法上、署名のみで効力を発するケースも多々存在する事から言っても、韓国側の主張する無効論は成り立たないのである。

さらにこの会議でのハイライトは、国際法専門のJ・クロフォード英ケンブリッジ大教授らが主張した、朝鮮併合合法論である。「自分で生きていけない国について周辺の国が国際的秩序の観点からその国を取り込むということは当時よくあったことで、日韓併合条約は国際法上は不法なものではなかった」
また韓国側が不法論の根拠の一つにしている強制性の間題についても
「強制されたから不法という議論は第一次世界大戦(１９１４〜１９１８年)以降のもので、当時としては問題になるものではない」と主張したことである。

韓国でも一時メディアで、「国際会議で併合無効が確認されるか？」という意味合いの報道が多々なされたが（この会議の結果はもちろん、併合無効論をうち立てることに失敗したのだが）、その結果を報告した韓国メディアは只の一つもなかった。
韓国人にとって、この会議の結果を知るのは今回が初めてかも知れない。

また、併合そのものも検証が必要だろうが、併合の中身についても韓国側には客観的立場に立った研究・検証が求められる。
これまで私が何度も口を酸っぱくして言ってきたことだが、朝鮮併合自体が正しいと考える日本人はまずいない。
他国を併合することの道義的問題もあるが、併合によって日本が強いられた負担の大きさを考えれば、まさに日本にとって「百害あって一利無し」或いは「くたびれ損の銭失い」の状況であった。
これで併合を良しとする日本人はまずいないだろう。
そして、逆の立場で言えば、朝鮮は日本から多大な恩恵を受けたことだけは間違いなく、それについての冷静な評価がなされないからこそ、「日帝３６年の暴虐と搾取」などというとんでもないデマが信じ込まれれるのである。

韓国人達は、「日本」という言葉の前に思考停止することなく、今一度事実の再検証をしなければならない。