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日本海名称の固守は帝国主義的発想

2002年08月23日(金) 07:02

日本の<読売新聞>は23日付の社説を通じて、韓国の東海岸と日本の間の海の名前に「日本海」という名称を使用するのを中断した国際水路機関（IHO）の決定に対する反駁社説を載せた。

彼らは「日本海」という名称が歴史的伝統性を持っており、日本政府が日本海名称の死守のために積極的に出るべきで、韓国人に対する説得作業も繰り広げるべきだという主張を展開した。

しかし、彼らの歴史的伝統性の主張は地理学者たちの研究結果から見て一考の価値もない主張だ。また、彼らのこのような主張は、歴史・地理学的、地図学的真実に根拠するというよりは日本内の極右強硬勢力の立場をかばうためのものと思われる。

古地図学的研究によれば、歴史的に該当海洋の名称は、日本に関連する記述よりは韓国についての記述でより頻繁に登場してきた。韓国外大のソ・ジョンチョル教授の主張によれば、英国国立図書館(British library)が所蔵する17世紀以後の東アジア古地図90点余りのうち、72点が該当海洋の記述を韓国についての記述の部分で扱っており、海の名称もやはり62点の地図が韓国海(Sea of Korea)、8点が Oriental Sea、2点が Eastern Sea と呼ぶなど、絶対多数の古地図が該当水域を韓国の海として命名している。

すなわち、日本を除く大部分の国々が該当の海を韓国に関連する海と認識していたし、名称もやはり「韓国海」というのが主流をなしていた。ロシアと中国、米国の地理学者たちが研究したところによれば、このような海の名称が日本海という名前に変わるようになったのは19世紀中盤以後のことであり、これは明治維新以後、西側世界との交流を拡大するとともに、東北アジアに対する膨脹政策を 実施した日本の影響力と関連が深いと思われる。また、国際水路機関の名称決定がなされた20世紀序盤の場合、日本は韓半島とその他の沿岸地域の実質的支配者であり、韓国政府あるいは中国、ロシア政府が影響力を行使できなかったことは既知の事実だ。このような地理学的研究結果を基礎にして見たとき、日本の主張は帝国主義時代の遺産を恒久的に維持しようという政治的イデオロギーに振り回された非科学的で根拠のない主張にほかならない。

また <読売新聞>の主張は、多数の国家が隣接する水域について、該当周辺国の同意がない限り、一国の名称を海の名前として使ってはならないという国連地名委員会の勧告を正面から無視する主張だ。

<読売新聞>の主張に対する反例として最も適切なのは、現在ガルフ湾(The Gulf)として知られているサウジアラビア半島とイラン間の海の名前に対する論争から探すことができる。

ホルムズ海峡の内側の海は元々「ペルシャ湾(The Persian Gulf)」という名前で広く知られてきた。ペルシャという名前はこの地域の地名ではなく、イランの過去の国名だった。しかし、サウジアラビア、クウェートをはじめとする隣接国家は、自分たちの海の名前に過去この地域の覇権国家であったペルシャの名前が残っていることに反対し、議論の結果、この海の名前はどの特定国家の名前も使用しない 'The Gulf' と表記されている。もちろん、一部の国家が作る地図集(Atlas)にはいまだにペルシャ湾という名前が登場しているが、既に大多数のマスコミはその名称をガルフに変更した。

韓国と日本の間に位置する海もやはり韓国、北朝鮮、ロシア、中国、日本など５つの沿岸国を持った国際的な海であり、この海の名前に対して韓国は日本海と呼んでいない。また、日本海という海の名称の使用に対する韓国側の問題提起に対し、中国とロシアなど、この海の当事国の地理学者たちは、韓国側の主張が国際慣例と歴史的伝統に符合するという事実を認めている。

>読売< のいわゆる韓国民説得の主張はまた、韓国内で使われる地図などに日本海という名前を併記すべきだという主張に見える。しかし、彼らの主張は一言で言って、国際法と慣例さえ無視したごり押し主張にすぎない。

地理的な名称の使用において、該当地域の住民あるいは沿岸住民にとって、地名あるいは海の名前の表記は自分たちの文化的伝統に立脚した固有の権利のうちのひとつだ。国際機構あるいは沿岸国でない国家が発行する地図、海図などでは、名称上の葛藤が存在する所の海の名前は共に表記するのが原則だ。

しかし、沿岸国内で使われる地図あるいは海についての地図で、自国の通常的な名称でない他国の使用名称を表記する義務は全くない。また、沿岸の他の国が自分たちの名前を共に書けと要求するいかなる権利もない。

我々は韓国の首都であるソウルをソウルと呼ぶ。中国人がここを漢城と書くからといって、我々が使用する地図に漢城と表記する義務は全くない。一部の日本人が韓国を南朝鮮と称するからといって、我々が我々の国名を南朝鮮と書く必要がないのと同じだ。彼らの主張は無礼を越えて、いまだに帝国主義の時代で生きている時代錯誤的な者たちの妄動だと非難を受けて当然の脈絡に立っているのだ。

実際、東海に面した都市の分布についての地理学的研究もやはり日本の主張に根拠がないということを見せてくれている。韓国側の沿岸には釜山、蔚山、江陵のような韓国の主要都市が 存在しており、１千万人以上の韓国人がこの海を背景として生活している。

日本側の沿岸にはこのような大都市が存在してもいないし、人口もやはり韓国側に比べて非常に少ない。国際的に注目を集めた行事であるワールドカップでもやはり韓国側がこの海に面した釜山と蔚山で競技を開催した一方、日本側は茨城競技場だけがこの海の近くにあっただけだ。（札幌の場合、この海に面しているというよりはオホ―ツク海に面しているという表現がより妥当だろう。）

すなわち、現在でもこの海が指称されなければならない必要性は、航海上の必要性を除いては、日本より韓国についての記述に付随する可能性がはるかに大きい。この海の名前が日本海と書かれる場合、韓国の主要都市や地点についての解説に日本という名前が登場しなければならない問題点が存在するのだ。日本が国連の会員国として、また国際社会の責任ある一員として行動しようとするなら、極右勢力のごり押し論理にしばられた非論理的な妄言を乱発するよりは、国際社会での公開的な討論に参加し、該当の海を共に使用している隣接国との協議の場に立つことが妥当なのだ。

キム・ジョンヨン記者